事故物件のお祓いは必要なの?お祓いの効果や注意点を解説
事故物件は、過去に不幸な出来事が起きた物件のことを指します。
自殺や他殺、孤独死・病死など、さまざまな要因で事故物件となることがあります。
このような物件に次の入居者を迎え入れる前には、お祓いが必要とされています。
本記事では、事故物件のお祓いについて、その必要性や依頼先、費用、お祓いのタイミングなどを解説します。
事故物件のお祓いは必要?
事故物件のお祓いを行う目的は、入居者の安心感を与えることです。
事故物件は、過去に人命に関わる犯罪や自然災害などの不幸な出来事が起きた場所です。
そのような事実を知った上で、購入や賃貸を検討する方にとって、不安要素となることは避けられません。
お祓いは、事故物件にまつわるネガティブなエネルギーや霊的な要素を払拭する役割があります。
これにより、入居者は物件を安心して利用できると感じることができるのです。
事故物件のお祓いの目的とは?
事故物件のお祓いによって、入居者は物件に対して安心感を抱くことができます。
具体的には、以下のような効果が期待されます。
入居者の安心感
事故物件を賃借する際、入居者はその物件が事故物件であることを知る権利があります。
しかし、実際には事故物件であっても正しく告知されない場合もあります。
そのため、入居者は自ら事故物件かどうかを調べたり、物件の過去の出来事を気にすることがあります。
事故物件であることがわかると、不安や恐怖感を抱くこともあるでしょう。
こういった心理的な負担を軽減するためにも、お祓いは重要な役割を果たします。
お祓いを行うことで、入居者に対して物件のクリーンアップや再生が行われたという安心感を提供することができます。
購入や賃貸の信頼性向上
事故物件を売却したり、賃貸に出す際には、告知義務があります。
不動産業者や個人所有者は、事故物件を「お祓い済み」と表記することで、お客様の嫌悪感を和らげ、信頼性を高める狙いがあります。
入居者や購入希望者にとって、お祓いの有無は物件の選択肢を左右する要素となることがあります。
お祓いが済んでいるかどうかは、購入や賃貸を考える際に重要な情報となるのです。
事故物件のお祓いの効果とメリット
事故物件のお祓いを行うことには、いくつかの効果とメリットがあります。
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
事故物件のお祓いを行うことには、以下のような効果とメリットがあります。
心理的な安心感の提供
事故物件という過去の出来事や不安を抱えている物件は、多くの人々にとって心理的な負担となることがあります。
物件に不安を感じることは、入居者や購入者からの信頼を得る上でマイナスとなる可能性もあります。
そのため、お祓いによって霊的な浄化を行い、心理的な安心感を提供することができます。
告知義務の履行
不動産業者や貸主として事故物件を提供する場合、告知義務があります。
そのため、物件の過去の事故をお祓い済みと訴えることで、お客様の嫌悪感を和らげることができます。
お祓いによって物件をより魅力的に見せることができ、販売や賃貸の際に有利に働く可能性もあります。
異変やトラブルの回避
事故物件の近くに住んでいる住民がお祓いを依頼する場合もあります。
近隣住民とっても、心地よい生活環境を保つために必要となる状況もあるということです。
また、霊感が強い住民であれば、不可視の異変やトラブルを感じることがあるかもしれません。
そのような場合、お祓いによって状況を改善し、心地よい環境を作り出すことができます。
以上のように、事故物件のお祓いには効果とメリットがあります。
しかし、必ずしも全ての物件でお祓いが必要とは言えませんし、効果も目に見える形で現れるわけではありません。
それでも、事故物件の購入や賃貸を考えている場合には検討する価値があるでしょう。
事故物件のお祓いの依頼先
事故物件のお祓いの依頼先としては、お寺や神社、霊媒師の先生などがあります。
お寺や神社、霊媒師の先生では、欠陥住宅や事故物件を扱う専門のプランを提供していることもあります。
また、不動産業者を通じてお祓い先を紹介してくれる場合もあります。
不動産業者が信頼できるお祓い師と提携している場合は、安心して依頼することができます。
事故物件のお祓いの方法
事故物件のお祓いを行うためには、どのような方法があるのでしょうか?
お祓いの手順をご紹介いたします。
1. お祓い先の選定
事故物件のお祓いを行う際には、お寺や神社に依頼することが一般的です。
また、不動産会社を通じて紹介してもらえる場合もあります。
信頼性と実績のあるお祓い先を選ぶことが大切です。
2. 打ち合わせ
お祓いを依頼する前に、お祓い先と事故物件の状況や希望するお祓いの内容について打ち合わせを行います。
具体的な日時や費用についても話し合いましょう。
3. お祓いの実施
お祓いの日がやってきました。お祓いの方法や儀式は、お寺や神社、霊媒師によって異なることがあります。
心を込めて行い、事故物件から悪いエネルギーや霊的なものを払い清めます。
お祓いをすることで、安心感を得ることができますが、費用がかかりますので、その費用についても理解しておきましょう。
事故物件のお祓いの費用相場
まず気になるのが、事故物件のお祓いにはどのくらいの費用がかかるのかという点です。
一般的な相場としては、3万円から10万円程度が一般的です。
ただし、地域や依頼するところによっても価格は異なることがあります。
地域や依頼するところによる価格の違い
お祓いの価格は地域によっても異なることがあります。
都市部や人口の多い地域では、お祓いの需要も高くなる傾向があるため、費用も比較的高くなることがあります。
また、依頼するところによっても価格は異なることがあります。
寺院や神社、霊媒師の先生にお願いするのが一般的ですが、それぞれの場所によって料金体系やサービス内容が異なるため、事前に確認することが重要です。
事故物件の原因による費用相場の変動
また、事故物件の原因によってもお祓いの費用は変動します。
自然死や病死の場合は比較的費用が低い傾向にありますが、自殺や殺人事件などの特殊な死因がある場合は、かかる時間や手間が増えるため費用も高くなることがあります。
事故物件のお祓いをおこなうべきタイミング
次に、事故物件のお祓いを行うべきタイミングについて考えてみましょう。
特殊清掃業者が入るとき
事故物件をリフォームする際や特殊清掃業者が入る前にお祓いを行うことは、新たな入居者を迎える際の準備として重要です。
特殊清掃業者が物件内の血痕や臭いなどを取り除く作業をする前に、お祓いを行うことで不吉なイメージを払拭し、入居者に安心感を与えることができます。
リフォームをおこなった後
事故物件をリフォームした後も、お祓いはおすすめです。
リフォームによって物件が一新された状態で新たな入居者を迎えることで、過去の事故や事件にまつわるマイナスのイメージを改善し、物件の魅力をアピールすることができます。
注意しなければならない点
事故物件というのは、その名前からもわかるように、過去に何らかの事故が起こったとされる不動産物件のことです。
このような物件を購入や賃貸する際には、お祓いが必要とされることがあります。
しかし、事故物件のお祓いに関しては注意が必要な点もあるのです。
ここでは、事故物件のお祓いで注意しなければならない点についてご紹介します。
証明が難しい
事故物件のお祓いには、霊的な力を持つお寺や神社に依頼することが一般的ですが、その効果や結果を証明することは非常に難しいです。
効果は目に見えるものではありませんし、霊的な現象は個人の感じ方によって異なるため、一概に効果があるかどうかを証明することはできません。
したがって、お祓いが行われたからといって、物件が必ずしも浄化されたとは言えません。
告知義務はなくならない
事故物件には、次の入居者に対してその事実を告知する法的な義務があります。
したがって、事故物件のお祓いを行ったからといって、その告知義務が消えるわけではありません。
お祓いを行ったからといって、新たな入居者に対して「安心です」と告げることはできませんので、注意が必要です。
お祓いすれば売却しやすくなるわけではない
事故物件を売却する際には、お祓いを行うことで売却の妨げになる要素を取り除くと思われがちですが、実際には売却に直接的な影響を与えるわけではありません。
不動産市場では価格や条件などが売却に影響を与える要素とされており、お祓いが行われたからといって物件の価値が一気に上がるわけではありません。
売却する際には、他の要素もしっかりと考慮する必要があります。
以上が事故物件のお祓いで注意しなければならない点です。
お祓いを行うことで、不動産物件に対して「安心感」を得ることができるかもしれませんが、その効果を過大評価することは避けるべきです。
また、行う際には、信頼できるお寺や神社、霊媒師の先生に依頼することが重要です。
お祓いに関する費用や手続きについても、注意深く確認しましょう。
心理的瑕疵物件とは?
心理的瑕疵物件とは、住む側が心理的・精神的な問題で苦痛を感じる可能性のある物件のことを指します。
具体的には、殺人や火災などの事件・事故が起きていたり、周辺住民に嫌悪感や恐怖を与えるような要素がある場合などを指します。
物件内での事件・事故が起きていた場合、買い主は心理的に抵抗や不安を感じる可能性があります。
たとえ物件のスペックが優れていても、心理的瑕疵物件は他の不動産よりも売りづらい傾向にあります。
心理的瑕疵物件の具体例
心理的瑕疵物件の具体例としては、殺人・自殺・発見されるまで時間のかかった孤独死などが挙げられます。
事件や事故の経緯や現場の状態に関わらず、家の中やマンションの共用部分、場合によっては他の部屋で殺人事件が起きると、心理的瑕疵物件とされることがあります。